科目一覧

2022年度のシラバスを公開しました。(2022年1月27日掲載)

開講するスクーリングの種類やスケジュールは、各スクーリングのページに掲載します。
スクーリングの開講状況は変更となる可能性があります。
<スクーリング欄>
〇:スクーリングを開講する科目
×:スクーリングを開講しない科目
<指定教科書欄>
〇:事務室からの配本なし、各自書店等で購入(有料)
×:事務室から無料で配本

基本的な法律科目

科目
配当年次
単位
スクーリング
指定教科書
法学入門
1
2

 これから法学と向き合おうとする学生が、学修の出発点として必要な内容を修得することを目的とする。具体的には、法学という学問の基本的特徴、その全体像を把握すること、また公法、私法、刑事法の基礎知識を修得することを目指す。

授業科目の内容の詳細

憲法
1
4

 憲法は、国の最高法規であり、あらゆる法規範の基礎にあるものです。しかし、憲法はまた、条文の数が限られ、その内容も抽象的なものが多いという事実があります。よく、「憲法は入りやすく、大成しがたい」と言われるのも、ここに理由があると思います。
 他の法律科目と同様、憲法にも憲法的なものの考え方があります。「憲法的思考方法」とでも言えばよいのでしょうか。憲法というルールを定めることによって国家権力を制限し、それによって一人ひとりの自由や権利を保護する、いわゆる「近代立憲主義」の考え方が「憲法的思考」の背景にあります。具体的な事件や裁判例を通じ、この「憲法的思考」を身につけ、憲法問題について自分なりに答えを出せるようにすることが、到達目標です。

授業科目の内容の詳細

民法1(総則)
1
4

 民法総則に関する基本的な知識を獲得することをその目的とします。民法が試験科目となっている様々な試験を受験しようとしている受講生はもちろんのこと、それらを特に目指さない受講生も、民法に関する問題について、どのように解決をしていくべきか、その方法論を身につけてほしいと思います。

授業科目の内容の詳細

刑法総論
1
4

 この授業では、犯罪の基本的な成立要件を考える。すなわち、刑法典第一編総則に規定される犯罪成立要件全体に共通する項目(構成要件該当性、違法性、有責性、未遂、共犯、罪数、刑罰論)のなかで基本的かつ必須であるテーマについて、その意義と問題点を学説上の争点、判例・立法例を交えつつ分かりやすく明らかにし、履修者各自が体系的に刑法総論の輪郭をとらえることをねらいとする。

授業科目の内容の詳細

民法2(物権)
2
4

 物権法は、形式的には、民法第2編物権(175 条? 398 条の22)を意味する。物に対する独占的な支配権という(債権と比較した場合における)権利の性質を有するが、より具体的には、所有権を中心に、用益物権(地上権、永小作権、地役権、入会権)、担保物権(留置権、先取特権、質権、抵当権)、占有権が法定されている。本授業では、(1)物権法の総則としての物権変動を学ぶとともに、(2)各則として以上の10 個の物権の基礎的な知識の定着を目指す。
 また、物権法は、たとえば、売買契約、請負契約、相続、取得時効、履行の強制、不当利得、不法行為など、狭い意味での物権法以外の領域とも密接に関連する。民法典全体の中での物権法の位置づけの基本についても触れ、視野を広げることも目標とする。

授業科目の内容の詳細

民法3(債権総論)
2
4

 当該分野の法制度に関する基本的な知識の修得と、その知識を運用して具体的な問題に取り組み、妥当な解決策を導き出す能力を養うことを目標とする。

授業科目の内容の詳細

刑法各論
2
4

 この科目では、例えば殺人罪や窃盗罪といった個別の犯罪が、どのような場合に成立し、どのような場合には成立しないのか、ということを学びます。
 刑法各論においては、どのような利益を守るためにこの規定が設けられたのかを考えることも重要です。
 犯罪が成立するための要件と保護法益について理解し、さらに、事例の検討を通じて、罪責検討はどのように行うのかを身につけてほしいと思います。

授業科目の内容の詳細

商法(会社法)
3
4

 法秩序の中で会社法がどのような役割を分担しているのか、そのことを理解することが第一の目標である。憲法で保障された営業の自由を私法秩序の中で具体的に遂行するにあたって、企業組織を形成する自由を保障する必要がある。この企業組織に関する法の中核をなしているのが会社法である。会社企業をもって事業活動をする自由は第一に保障されなければならない。そのために会社法は会社の設立について会社法の規定に従って設立手続が採られた場合に、会社の設立を認める準則主義を採用している。また、多様な会社形態を認めて、 会社を設立しようとする多様なニーズに応えようとしている。例えば、会社の組織としては、持分会社と株式会社とが認められ、持分会社には合名会社・合資会社・合同会社という3 種類の会社形態が認められる。会社の種類は、株式会社を含めた4 種類が認められるということになる。株式会社においては、公開会社・公開会社でない株式会社(非公開会社)の別、大会社とそれ以外の会社の別、機関設計のしかたとしては、取締役会を置く株式会社とそれ以外の会社、監査役を設置する従来型の会社・監査等委員会設置会社・指名委員会等設置会社といった多様な選択肢が用意されている。
 また、会社という組織には多くの利害関係がからむ。しかし、会社法で登場する利害関係者には、出資者や会社債権者、それに取引の相手方等がいるが、限定されてもいる。そのような中で、それらの利害関係者間の利益調整という問題も会社法の役割である。
 さらには、企業のあり方は大きな社会的な影響をもっている。よって、この企業のあり方をめぐる議論が歴史的にも色々と展開されてきた。第二次世界大戦前には、企業自体の思想、そして、戦後には、労働者の経営参加、企業の社会的責任論、コーポレートガバナンス論、コンプライアンス論等々の議論である。そのような議論からの視点は、規制法としての性質を会社法に付与する。そして、今私たちは、どのような会社のあり方を望ましいと考えるのか、そのことを考え、一人一人が自己の考えを明確にすることが求められている。
 そして現在の国際化時代においては、企業のあり方から、企業にどのような法務戦略上の法的手段を認めるかということまで、国際標準の理解から国際的な比較研究が必要とされてもいる。
 会社法を勉強することの意義は、そのようなことを自ら考えることができる能力を身につけることである。

授業科目の内容の詳細

刑事訴訟法
3
4

 現行刑事訴訟法の基本的考え方とそれを実現するための方策について理解することを目的とする。刑事訴訟の基本的考え方とその実現の諸方策は、時代とともに変化してきている。刑事訴訟を理解するためには、現行刑訴法及び関連諸法規とそれらに関する判例による法解釈と実務の運用を理解することが不可欠であり、また、新立法により導入された方策や導入が検討されている方策について理解することが重要である。刑事訴訟は「生きている」法であり、変化・発展してきている。刑事訴訟の原理を踏まえた基礎的考え方を理解するとともに、変化とその要因を理解し、批判的に考察できる力を習得することを到達目標とする。

授業科目の内容の詳細

民事訴訟法
3
4
×

 民事訴訟における重要な原則・手続をしっかりと理解し、その意義・内容について説明できるようになることを第1の目標とします。次に、それらの原則・手続に関して、どのような法律問題が存在しているのかを把握し、先行学説や判例を理解し、検討を加えることを第2の目標とします。その上で、当該問題について自らの見解を持ち、表現できるようになることを第3の目標とします。

授業科目の内容の詳細

応用的な法律科目

科目
配当年次
単位
スクーリング
指定教科書
民法5(親族・相続)
2
4

 民法5では、民法典第4 編親族と第5 編相続が学習の対象となる。親族法と相続法それぞれの制度がどのように構成されているのか、それらの制度をめぐってどのような問題が起こっているのかを把握することが本授業の第一の目的である。とはいえ、この分野は明治民法施行後、立法による抜本的な改正が行われて来なかった部分も多いだけに、世界各国や日本国内の生活実態に合わない部分も多い。そのような問題には、条文を読んだだけでは対応できない。そこで、社会の実情に法制度のほうをどのようにあわせていくのかという視点を獲得することも目標とされる。

授業科目の内容の詳細

外国法概論1
2
2

 イギリス法は、ローマ法の継受を経験したヨーロッパ法や明治維新を経験した日本法と異なり大きな断絶を経験することなく歴史的に発展してきた。この授業は、このような歴史的な背景を前提としながら、現代イギリス法の基本原則を理解することを目標とする。

授業科目の内容の詳細

日本法制史
2
4
×

 【本講義の目的】
 東洋・西洋を問わず様々な法と制度の影響を受けて形成されてきた日本の法を考える上で、その歴史的前提に遡って検討を加えることは、現代法をより深く理解するうえで有益な営為であるといえる。本講義では以上のような問題関心のもとに、日本にとどまらず国内外の様々な法制度や法概念を歴史的な観点から比較・分析・評価する知的態度を涵養することを目的とする。
 【本講義の到達目標】
 1.法制史(法史学)の学習を通じて「法」というものが国家や社会において持つ意味とその多様性を認識・理解することができる。
 2.各時代における「法」のあり方やその歴史的展開についての検討を通じ、そこに現代の日本法とどのような接続あるいは断絶が存在するかを学び取り、その知見を現代法諸科目の学習に活かすことができる。

授業科目の内容の詳細

西洋法制史
2
4

 法学という学問は、古代ローマを起点とする形で2000年以上受け継がれてきた人類の知的営為の上に成り立っている。こうした歴史の中で、厳密で論証可能な「科学(学問)としての法学」が構築され、さまざまな思想からの影響を受けつつ発展してきた。この授業では、法学の方法論や諸概念の歴史的発展をたどるとともに、こうした歴史の中で形成されてきた法学的思考とは何かを理解し、さらにこうした思考方法を身につけることを目指す。

授業科目の内容の詳細

民法4(債権各論)
3・4
4

 民法4(債権各論)では、民法財産法のうち、いわゆる債権各論に関する基本を学びます。

授業科目の内容の詳細

商法(総論・総則)
3・4
2

 企業の実態と特質についての理解を獲得しながら、現代経済社会において企業をめぐり次々と生起する法律問題を解決するための基礎的能力を培うことを目的とする。商法・企業法の関連科目を学修するにあたっての基本的な理解と基礎的な知識を獲得する。

授業科目の内容の詳細

商法(商行為法)
3・4
2

 企業取引の実態と特質についての理解を獲得しながら、現代経済社会において企業取引に関して生起する法律問題を解決するための基礎的能力を培うことを目的とする。また、商法(総論・総則)と併せて、商法・企業法の関連科目を学修するにあたっての基本的な理解と基礎的な知識を獲得する。

授業科目の内容の詳細

商法(手形・小切手法)
3・4
4

 手形・小切手を中心とする有価証券法分野における基本的な論点や重要判例の意義を理解し、課題等で設定されるかんたんな事例問題を法的に解決できるようにする。

授業科目の内容の詳細

海商法
3・4
2

 海商法に特有な法制度を理解する。特に、国際海上物品運送に関する国際条約の現状を学び、それが日本の国内法にどのように反映されているかを正しく理解することが重要である。また、2018(平成30)年には商法の規律のうち運送に関する部分が大幅に改正され、2019(平成31)年4月1日から施行されたので、その改正内容を正確に理解することが求められる。

授業科目の内容の詳細

保険法
3・4
2

 保険契約に関する基本的な制度を理解する。特に、利得禁止の観点から設けられた損害保険契約に特有な制度を正しく学ぶことが目標となる。また、生命保険では、保険金殺人の防止や、 相続と保険の関係などについての理解を深める。

授業科目の内容の詳細

経済法
3・4
4

 独占禁止法を中心として経済法の基本を理解することを目的とする。
 基本的な考え方と実際の運用を把握し、自分の頭で考え応用できるようになることを到達目標とする。「カルテルや入札談合は独占禁止法に書いてあるから禁止されている」というのではなく、なぜカルテルや談合が行なわれるのか、行なわれるとどのような効果が生じるのか、法的にそれを規制すべきか、どうやって規制すべきか、といったことについて考えた上で理解できるようになってほしい。

授業科目の内容の詳細

倒産処理法
3・4
4

 倒産処理法の学習を通じて、実体法(民法・会社法・手形法など)の知識を確実なものとすることに目標を置く。

授業科目の内容の詳細

民事執行・保全法
3・4
4

 民事執行・保全法の学習を通じて、実体法(民法・手形法など)の知識を確実なものとすることに目標を置く。

授業科目の内容の詳細

労働法(集団的労働法)
3・4
4

 本科目では、労働条件の集団的決定・変更の仕組みである労働組合による団体交渉、その成果である労働協約、交渉が妥結せず決裂に至った時の争議行為、また、交渉主体としての労働組合やその活動(組合活動)について、現行法上の制度や法解釈をめぐる裁判例、労働委員会命令や学説等の内容を解説、検討する。
 本科目の履修によって、履修者が、集団的労働関係に関する法制度について基本的な知識を習得し、集団的労働関係紛争の解決の方法を整理し、理解できることが到達目標である。

授業科目の内容の詳細

労働法(個別的労働法)
3・4
4

・労使の個別的な労働関係(雇用関係)が契約関係(労働契約上の権利・義務関係)であることを理解し、雇用関係に関する基本的な法的知識を習得している。
・個別的な契約関係において生じる紛争を、法的に整理して、その争点を理解することができる。
・個別的労働関係(雇用関係)における法的紛争を解決するための法的な仕組み(法制度)と、 紛争に適用される法的ルール(法律、判例等)の内容を理解している。

授業科目の内容の詳細

行政法1
3・4
4

 行政法のしくみや考え方の基礎について理解ができること。

授業科目の内容の詳細

行政法2
3・4
4

 行政法2は、行政救済法の概説を目的としています。
 行政救済法は、国や地方公共団体等の誤った諸活動等によって自己の権利や法律上の利益を害され又は害されるおそれのある者が、いかなる法的な手段や方法によって自己の権利や法律上の利益の救済を受けることができるかを明らかにするための法分野です。
 この科目の受講を通じて、受講生の皆さんは、国や地方公共団体等の誤った諸活動によって自己の権利や法律上の利益を害されたと考えたときに、又は害されるおそれがあると考えたときに、どのような法的な手段や方法を用いて自己の権利や法律上の利益を回復し又は守ることができるかについて、理解することができるようになるでしょう。これが、この科目を受講する皆さんにとっての到達目標です。

授業科目の内容の詳細

刑事政策
3・4
4

 我が国の犯罪の現状及びこれに対処するための法制及び政策について、社会人として理解しておくべき基本的な事項とその意義を習得する。

授業科目の内容の詳細

国際法
3・4
4
×

 本科目はみなさんが、自分で国際問題を法的に考えていく際の基礎、前提となる基本科目です。
 国際法が対象とする国際社会は、集権的な国内社会と異なり依然として分権的な性格を色濃くもっています。それに応じて国際法も自ずと国内法とは異なった常識と作法・工夫が働く世界となっています。この授業では、そのような「分権的社会の法」としての国際法の特質、限界、課題、そして可能性に関する基本的な理解を取得することを目指しています。

授業科目の内容の詳細

国際私法
3・4
4
×

 現在、世界中で、実に多様な渉外事件が生起している。こうした渉外事件を解決するための、理論的な枠組を把握し、解決できるようになるための、基本的な理解を身につけてもらうことが、この授業の目的である。
 到達目標となるのは、(1)国際私法総論上の、専門用語及び基本構造の把握と、(2)国際私法各論の、問題解決の実践、である。

授業科目の内容の詳細

外国法研究1
3・4
2

 「外国法研究1」は、英米法入門科目でありイギリス法を主対象とする「外国法概論1」の発展科目として位置づけられるもので、イギリスの法伝統を踏襲しながら独自の発展を遂げてきたアメリカ法を対象とします。ただし、アメリカ合衆国は連邦制を採用しており、限られた時間の中で、50 州と連邦からなるアメリカ法体系全体を理解することは、当然不可能です。そこで、この科目では、アメリカ法の中でもとくに、日本をはじめとする各国の憲法制度に大きな影響を与えてきたアメリカ合衆国憲法についての理解を深めることを目的とします。
 周知のように、日本国憲法は、第二次大戦後に合衆国憲法の強い影響の下に制定されたものであることから、私たちが自らの憲法を時代の変化に合わせて発展させていこうとするとき、合衆国憲法の経験から多くを学ぶことができますし、またしなければなりません。その意味で、履修者の皆さんには、単に合衆国憲法に関する断片的な知識を得るのではなく、日本の問題状況と対比させながら合衆国憲法の動態(しばしば“living constitution”や“living tree”と呼ばれます)を考察することが求められますし、そのような学習姿勢を身に付けることが、この科目における皆さんの到達目標ということになります。
 別の言い方をすれば、この科目を学ぶことによって、日本法(とりわけ日本国憲法)の理解を深めること、さらには、比較の手法によって日本法を深く理解することのできる能力の涵養がこの科目の到達目標です。

授業科目の内容の詳細

法哲学
3・4
4

 法という社会規範についての根源的なレベルで異なった様々な考え方(そのなかには、常識にとらわれない大胆で柔軟な発想に立つものが多く含まれている)を知り、それらを分析することを通じて、容易に答えの見出せない問題について自らの力でしっかり考えることの重要性を感じ取ることが、この科目の目的でありかつ到達目標である。

授業科目の内容の詳細

知的財産法
3・4
4

 知的財産法分野の個別の法律が規定する内容と法の目的に関する基本的な知識を身につけ、さらに法律相互の関係を俯瞰して、現在の日本における知的財産保護がどのような姿をしているのか、それはどのような理由によるものかを理解し、今後も続くであろう法改正にあたっても、自ら背景を理解し、アップデートする力をつけることを目的とします。

授業科目の内容の詳細

租税法
3・4
4

 授業の目的は、単に租税法に関する知識を増やすことや、税額の計算方法を身に着けることだけではなく、租税法への理解を深め、租税法上どのような問題が生じているのかを発見し、その対応策を考える機会を提供することにあります。授業を通じて、履修者諸君が、現実の経済社会において生じている種々の租税法上の問題に十分対応しうる能力を養ってくれることを到達目標としています。

授業科目の内容の詳細

環境法
3・4
4

 環境法は、環境問題の解明(環境保全、環境汚染等の未然防止、環境紛争の予防、被害の救済など)を主たる目的とする法学分野であり、環境立法、環境訴訟、環境法理論、環境法実務、環境政策などを主たる内容としています。
 授業では、環境立法、環境訴訟、環境法理論、環境法実務、環境政策などについて学習し、環境問題に関する規範及び規範論を修得することを到達目標とします。

授業科目の内容の詳細

政治・経済関連科目

科目
配当年次
単位
スクーリング
指定教科書
社会学
1・2
4
×
政治学
1・2
4
国際政治史
1・2
4
経済原論
1・2
4
×
財政学
3・4
4
×
社会政策
3・4
4
×
社会思想
3・4
4
×
×
歴史(日本史)
1~4
4
×
歴史(西洋史)
1~4
4
×
文学
1~4
4
×
×
心理学
1~4
4
哲学
1~4
4
×
論理学
1~4
4
×
×
地理学
1~4
4
×
経済学
1~4
4
×
統計学
1~4
4
×
×
自然科学1[概論]
1~4
2
×
×
自然科学3[生物学]
1~4
2
×
自然科学4[化学]
1~4
2

英語科目

科目
配当年次
単位
スクーリング
指定教科書
英語(A)
1
2
×
英語(B)
1
2
英語(C)
2
2
×
英語(D)
2
2
×

ドイツ語・フランス語

科目
配当年次
単位
スクーリング
指定教科書
ドイツ語(A)
1
2
×
ドイツ語(B)
1
2
×
ドイツ語(C)
2
2
×
ドイツ語(D)
2
2
×
フランス語(A)
1
2
フランス語(B)
1
2
×
フランス語(C)
2
2
×
フランス語(D)
2
2
×

健康関連科目

科目
配当年次
単位
スクーリング
指定教科書
体育理論
1~4
2
×
保健理論
1~4
2